ベリント、Opus Research(オーパスリサーチ)社の 『Conversational Intelligence Intelliview Report (対話型インテリジェンスインテリビュー調査報告書)』で マーケットリーダーに認定

　カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場：VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役：古賀 剛、以下 ベリント)は、オーパスリサーチ社が発行する『Conversational Intelligence Intelliview Report(対話型インテリジェンスインテリビュー調査報告書)』の最新版にて、同調査報告書で対象となった11のベンダー企業の中で、ベリントの人工知能(AI)と分析ソリューションが、対話型インテリジェンスにおける総合的なマーケットリーダーであると認定されたことを発表しました。また、オーパスリサーチ社は2月に発行した『2021 Decision Makers’ Guide to Enterprise Intelligent Assistants(2021年度意思決定者向けエンタープライズインテリジェントアシスタントガイド)』調査報告書で、ベリントを、機能やテクノロジーの面で最も優れた企業であり、統合と拡張性の基準に従った評価で最も高得点を獲得した企業である、と認めています。

　オーパスリサーチ社は、ライブエージェントとバーチャルエージェントの両方によるチャット、電話、音声でのやり取りから得られる対話型インテリジェンス(Conversational Intelligence)を、企業が最大限活用できるようにするソリューションを提供している11の企業の製品、サービス、ポジショニング、可能性について評価しました。

　上位にランクインしたのは、ユーザー生成コンテンツをキャプチャする(または取り込む)機能、会話の意図を分類または迅速に認識して分析する機能、キャプチャされた会話の分析に基づいて特定のアクションを誘発する機能、自動化されたシステムが時間の経過とともに応答を改善できるようにするためのフィードバックループを介した学習機能などを提供しているベンダーでした。

　オーパスリサーチ社は、Verint Da Vinci AI & Analyticsを搭載したベリントの総合的でオープンな顧客エンゲージメントプラットフォームは、実証された定量化可能なROIと非常に幅広いソリューションセットであり、世界の大手企業に適していると述べています。Verint Da Vinci AI & Analyticsは、高度な機械学習モデル、自然言語処理、インテントモデル、センチメントモデル、分析エンジンを、Verint Customer Engagement Cloud Platformやソリューションポートフォリオと一体化させ、応用AIアプローチを活用してビジネス成果を高めることができます。

　また、ベリントのプラットフォームは、最高の評価を受け、最も使用されている対話型インテリジェンスプラットフォームであると称賛されました。このプラットフォームは長年、市場で最も優れたソリューションであるとして一貫して評価されてきました。オーパスリサーチ社は、ベリントは「世界で最も使用されている対話型インテリジェンスプラットフォーム」であり、世界中に2,000を超える顧客向けに80を超えるさまざまな言語や方言で展開していると述べています。

　同社はまた、ベリントについて、デジタルとクラウドの変革をサポートする最もオープンで柔軟なプラットフォームを備えていると言及しました。ベリントのクラウド型およびオンプレミス型プラットフォーム、オープンAPI、エンゲージメントデータ管理手法は、既存の投資やエコシステムで最新のイノベーションを活用し、すべての会話データとインタラクションデータを単一の統合プラットフォームで一元管理したいと考える企業にとって最高の柔軟性をサポートします。

　この調査報告書では、会話音声分析、テキスト分析、リアルタイムエージェントアシスト、自動応対品質管理、デスクトップ&業務プロセス分析、エクスペリエンス管理、インテリジェントセルフサービスなど、ベリントのさまざまな対話型アプリケーションについて説明されています。

■対話型インテリジェンスの重要性■
対話型インテリジェンスのイニシアチブを成功させることは、コラボレーションの促進、販売の加速、従業員の生産性や仕事に対する満足度の向上、担当者のトレーニングの実現、チャットボットやインテリジェントアシスタントの改善、明確な競争上の優位性の獲得に不可欠であると、オーパスリサーチ社は説明しています。

■オーパスリサーチ社　シニアアナリスト兼リサーチディレクター　Derek Top氏のコメント
「発信者は、電話応対がインテリジェントバーチャルアシスタントによるものかコンタクトセンターの担当者/アドバイザーによるものかに関わらず、事務・業務部門などのバックオフィスまたはクラウド上のリソースが、一貫した正しい回答、推奨事項、またはアクションを、高い基準で24時間365日提供してくれることを期待しています。この期待によって、自動化やセルフサービスの取り組みの重心が、『対話型ユーザーインタフェース』から、より便利な自動化されたアシスタントまたはエージェントに移行されてきています。その違いは、当社が『対話型インテリジェンス(Conversational Intelligence)』と呼ぶリソースの融合により情報を得ているということです。」

「当社の調査報告書では、圧倒的多数(80％)の企業が音声データを積極的にテキスト化していることが分かりましたが、そのうちの3分の2の企業は、事業目標を達成するのに会話型資産を十分に活用できていないことが明らかになりました。つまり、多くの企業が、非構造化音声データの中に隠れた知識の宝庫があることを理解はしているものの、それを最大限に活用する方法が分かっていないということなのです。」

■ベリント　インテリジェントセルフサービス担当ジェネラルマネージャ兼副社長　Tracy Malingoのコメント
「ベリントのAIおよび分析テクノロジーは、企業のデジタルおよびクラウドトランスフォーメーションの両面をサポートするオープンで柔軟なアーキテクチャを提供することにより、従来の対話型インテリジェンスプラットフォームの限界を押し広げ続けています。このオーパスリサーチ社の評価は、顧客の行動に対するより良い知見を提供し、やり取りを改善し、従業員と顧客のエンゲージメントを向上させるためのベリントの取り組みを真に立証しています。」

詳しくは、オーパスリサーチ社の『Conversational Intelligence Intelliview Report(対話型インテリジェンスインテリビュー調査報告書)』をダウンロードしてご覧ください。

ベリントシステムズジャパン株式会社について
ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company™を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。

ベリントシステムズ（Verint Systems Inc.）について
ベリントシステムズ（NASDAQ: VRNT）は、フォーチュン100企業の85%以上を含めた世界で最も認知されている企業や団体が、企業全体の業務、データ、顧客／従業員体験を繋ぎ継続的な顧客との関係を築くための支援をしています。ベリントの顧客エンゲージメントの製品ポートフォリオは、最新のAIや分析、オープンクラウドアーキテクチャ、顧客エンゲージメントの科学（The Science of Customer Engagement™）を活用し、企業が顧客エンゲージメントのための需要と供給のキャパシティギャップ（The Engagement Capacity Gap™）を解消することができるソリューションを提供しています。
Verintおよび The Customer Engagement Company™の詳細についてはVerint.comをご覧ください。

本プレスリリースは将来の予測に基づいた記述を含み、この中には期待、予測、見解、機会、計画、戦略、信念による記述や、ベリントシステムズに関して同様の影響を及ぼす記述が含まれています。これら将来の予測に基づいた記述は、未来の業績を保証するものではなく、数々のリスクや不確実性が含まれた経営上の予測に基づいています。このリスクと不確実性によって、実際の結果が将来の予測に基づいた記述によって明示的又は黙示的に表現された内容とは異なるものとなってしまう可能性があります。

本資料に記載されているVERINT、THE CUSTOMER ENGAGEMENT COMPANY、BOUNDLESS CUSTOMER ENGAGEMENT、THE ENGAGEMENT CAPACITY GAP、 THE SCIENCE OF CUSTOMER ENGAGEMENTは、米国Verint Systems Inc. および子会社の登録商標または商標です。その他の記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。